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「エネルギー自給自足」のステージをもう一歩先へ。
未来基準の家 スマートパワーステーション

暮らしに必要なエネルギーを賄う10kW大容量ソーラーを、一般住宅規模で実現。

HEMSや蓄電池とも連携。

スマートハイム・ナビで効率よく無駄をカット e-Pocketで好きな時に電気を取り出せる
一歩進んだ、未来基準の「ゼロの暮らし」
エネルギー収支ゼロ
消費電力量を上回る発電量を実現

エネルギー収支ゼロとは、年間の発電量が消費電力を上回り、実質的な家庭の消費電力量がマイナスになることを言います。「スマートパワーステーション」は、「10kW大容量ソーラー」による大規模発電と、独自のコンサルティング型HEMS「スマートハイム・ナビ」による省エネ性アップ、そして蓄電システム「e-Pocket」の活用により、エネルギー収支ゼロを達成。“使った分のエネルギーは自宅で創る”という次世代住宅を可能にしました。

■住宅の年間エネルギー収支比較シミュレーション

試算条件 【一般的な高断熱住宅】ソーラー4kW/Q値2.7/オール電化仕様/全館24H運転空調

【スマートパワーステーション】ソーラー10.4kW/Q値2.1/オール電化仕様/新快適エアリー(全室空調)24H運転(おすすめタイマー使用)/蓄電池7.2kW仕様/建築地域:名古屋/延床面積:127.1㎡ 電力契約:中部電力「Eライフプラン」
※実際の光熱費はお客様の邸ごとの敷地条件、プラン、設備仕様、生活スタイル、今後の購入電気代単価の変動などにより変化します。


政府も推奨する「ゼロエネルギーハウス(ZEH)」に対応!

このようなエネルギー収支ゼロを達成する住宅のことを、「エネルギーハウスゼロ(ZEH:ゼッチ)」と呼びます。この「ZEH」は、2020年をめどに新築住宅に標準化させることを目指して、現在、政府が積極的に推進中※。
CO2排出量を抑え、子どもたちの未来のためにクリーンな社会を創るための新しい住宅のあり方として、「ZEH」は国からも熱く期待されているのです。

※経済産業省・国土交通省・環境省「低炭素社会に向けた住まいと住まい方の推進方針について」より


光熱費ゼロ
ここまで差がつく!20年で約1000万円

発電して余った電気は、電力会社に売ることができます。現在は、国で定めた「固定価格買取制度」により、発電した電力を「一定期間・一定価格」で電力会社が買い取ることが定められています。10kW未満のソーラーは買取期間が10年間であるのに対し、「スマートパワーステーション」の10kWソーラーは、なんと20年間!ソーラーなしの一般的な住宅と比べると、この20年間で光熱費に約1000万円もの差が生まれるという試算に。1000万といえば、子ども1人の小学生から大学までの教育費(公立)に相当。教育費だけではなく定年後の収入源となるなど、将来の家計の負担を大きく軽減することができます。

■一般住宅とスマートパワーステーションとの光熱費差額

試算条件 【一般的な高断熱住宅】/Q値2.7/オール電化仕様/全館24H運転空調 【スマートパワーステーション】ソーラー10.4kW/ Q値2.1/オール電化仕様/新快適エアリー(全室空調)24H運転(おすすめタイマー使用)/蓄電池7.2kW仕様/建築地域:名古屋/延床面積:127.1㎡/電力契約:中部電力「Eライフプラン」/電気代単価:2013年8月現在の価格/売電単価(20年固定):34.6円/kWh
※実際の光熱費はお客様の邸ごとの敷地条件、プラン、設備仕様、生活スタイル、今後の購入電気代単価の変動などにより変化します。※売電単価は2014年3月7日現在の案(税抜き32円/kWh)を元にしています。学費参考:小学校200万円・中学校142万円・高校156万円・大学511万円 合計1009万円。文部科学省「子供の学費調査」、国民生活金融公庫「教育費負担の実態調査結果」より。

カリスマFPも太鼓判!「投資としても優秀です」

太陽光発電は、資産運用のひとつとして見ることもできます。固定価格買取制度によりローリスクで安定した収入が見込め、なおかつ学資保険や日本国債よりも高い利益率に。しかも、株などの難しい投資商品と違い、ただ暮らしているだけで安定的な収入が見込めます。家を建てるなら採用しない手はありません!

■スマートパワーステーションの投資効果と他の金融商品の利回りとの比較

≪スマートパワーステーションの試算条件≫
※1投資費用:屋根費用UP分+ソーラー+パワコン交換費+消費税
※2投資費用:※1+初期費用に関する住宅ローン金利(20年固定・3%)
※3収入額:20年分の売電費用(買電額の減少メリット・発電量の減少は見込まず)
≪金融商品について≫
・利回りとは、投資元本に対する収益の割合のことです。生命保険の予定利率とは異なります。
・20年間の収入イメージとは、投資額380万円に対して利回りをもとに算出した税引き前の収入です。
・定期預金、学資保険、個人年金保険については各社の商品によって利回りが異なります。
・日本国債は2013年8月現在のもの、日本株式(TOPIX)は2013年8月末現在における過去10年間の実績(配当金は含まず)で、いずれも将来の利回りを予想したものではありません。


電力不安ゼロ
■もしもに備えて、家族も安心!

「スマートパワーステーション」は、先々の電力リスクへの備えとしても有効です。たとえば災害時の電力不足や突然の停電時にも、ソーラー発電があれば、食糧を保存する冷蔵庫や情報を収集するためのテレビなどの生活ライフラインを確保しておくことが可能。またエネルギー価格の高騰が続いたとしても、ソーラー発電ならその影響を最小限に抑えることができます。事実、東日本大震災前後で電気料金は全国で平均18%以上も値上がりしており※、エネルギーコストが上がるたびに料金の値上げは避けられなくなりそうです。

※ 東京電力(2012年9月実施)、関西電力・九州電力(2013年5月実施)、東北電力・四国電力・北海道電力(2013年9月実施)の値上げ幅の平均。


蓄電システム「e-Pocket」で、電力の自給自足に近づく

昼に発電した電力を「e-Pocket」に蓄電し、日が沈んでからはその電力を使うという方法で、電力供給を外部に頼らない「電気の自給自足」に近づきます。それにより電力リスクへのさらなる備えになるだけでなく、再生可能エネルギーを活用するクリーンなエネルギー社会づくりに貢献できます。 ※「e-Pocket」をオプション仕様として、「エネルギー収支ゼロ」「光熱費ゼロ」に特化した「スマートパワーステーションEX」もご用意しています。


■スマートパワーステーションの投資効果と他の金融商品の利回りとの比較

*グラフは冷暖房不使用の季節の晴天時のイメージです。また貯湯(エコキュート)を日中行う前提としていますが、その場合は電力契約などに制約がかかります。

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