カタログ
請求

年間の一次消費エネルギー量(空調・給湯・照明・換気)の
収支をゼロ以下に することを目指した住まいです。
※使用環境などの条件により、エネルギー収支がゼロにならない場合があります。

コンセプト
これからの賃貸集合住宅の新しいスタンダード。
それは「ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス(ZEH)」。

商品特徴

ZEH=「ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス」
「ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス(ZEH)」とは、
暮らしで消費する電力を建物に搭載した太陽光発電などでまかない、
年間エネルギー収支をゼロ以下に抑えること目指す*¹ 住まいのこと。国は2030年に集合住宅を含むすべての新築住宅の平均でエネルギー消費量ゼロを達成することを目標にしており、今後の賃貸経営に「ZEH」は欠かせない要素と言えるでしょう。
※1 実際の使用環境などの条件によってはゼロ以下にならない場合があります。

  • ※2 省エネ地域区分5~7地域
    ※3 プランや設備により基準を満たさない場合があります。

  • ※4 光熱費試算条件 【共通】間取り:2LDK 電力契約:中部電力 従量電灯B 30A 燃料調整費単価:24年3月~5月の平均額 【レトアAZ】太陽光発電設備:あり、入居者還元スタイル、2.16kW/戸 給湯設備:エコジョーズ 空調設備:エアコン(い区分) 調理設備:ガスコンロ 換気設備:24時間換気システム(第3種) 照明設備:全てLED 断熱仕様:UA値0.60W/㎡K ガス契約:東邦ガス 太陽光買取価格:16円/kWh(23年度) 【ZEHでない賃貸住宅例】太陽光発電設備:なし 給湯設備:ガス従来型給湯機 空調設備:エアコン(は区分) 調理設備:ガスコンロ 換気設備:第3種 照明設備:蛍光灯・LED 断熱仕様:UA値0.87W/㎡K ガス契約:東邦ガス ●実際の光熱費はお客様の邸ごとの敷地条件、プラン、設備仕様、生活スタイル、今後の購入電気代単価の変動などにより変化します。金額は目安であり、表示している削減金額に満たない場合があります。

長期安定経営を目指すなら、「ZEH」クオリティは必須仕様

これからの賃貸選びの基準「省エネ性能表示制度」

2024年4月から建築物省エネ法に基づく省エネ性能表示制度がスタート。国の基準に基づき省エネ性能を6段階、断熱性能を7段階で表示。これにより、入居者は住まい選びの際に、入居者募集のポータルサイト等で住まいの性能を横並びで比較できるようになりました。ZEH基準を満たしているかも一目で確認できます。これまで以上に賃貸住宅の省エネ性能の重要度が高まっています。

※ 右記ラベルに記載されている内容は例示であり、表示のエネルギー消費性能、断熱性能、ZEH(水準)を満たさず、収支ゼロ以下にならない場合があります。

レトアAZはフラットルーフを生かした
大容量の太陽光発電システムの搭載が可能。

電気代が値上がりする中、
太陽光発電で電力を創り出せることは、
入居者とオーナー様にとって将来の安心になります。

入居者還元スタイル

入居者の
光熱費負担を軽減。


太陽光発電で創った電力を入居世帯に振り分けて供給。入居者の光熱費の削減という経済メリットが生まれます。また使った分以外の余剰電力を電力会社に売電することもできます。

電力シェアスタイル

創った電力を
バランスよく双方へ還元。


ソーラーで発電した電力を、入居者が使用。さらに、余剰電力はオーナー様が電力会社へ売電することで収益を得ることができる、双方にメリットのある形態です。

オーナー様還元スタイル

発電した電力を売電することで
収入を増大。


発電した電力を共用部につなぎ、オーナー様が余剰電力を電力会社へ売電。売電収入は入居率に左右されることがなく、家賃+αの収入に。オーナー様の収入の増大をはかります。

安定のベースは建物の信頼性

自然災害や経年変化に負けない品質を
実現することで、
入居者とオーナー様の資産への被害を
抑えることが出来ます。

頑丈な構造

巨大地震をしなやかにかわす
「粘り抵抗型」のユニット構造体と、
中小地震に堅さで耐える「強度抵抗型」の高性能外壁で
大切な資産を守ります。

高耐久部材

紫外線や風雨にさらされる外壁、屋根、庇、バルコニー床などに
耐久性の高い部材を採用することで、メンテナンスの手間・費用を軽減します。

  • 塗装費用をかけずに美しさが続くタイル外壁。

  • 風雨やサビから資産を守るステンレス屋根材。

将来を見据えた高い性能

エネルギーを様々に活用する経営スタイル

電力自由化や災害による停電の増加など、
エネルギーを取り巻く環境変化に備えることは
経営における安心の材料になります。

  • 太陽光発電で作り出した電力で電気自動車(EV)を充電できる集合EVコンセントを導入可能(オプション)。国が進めているカーボンニュートラルの流れに早くから対応することで、環境配慮型の賃貸住宅として差別化を図ることができます。

カタログ請求